ヒアリングで得られる情報は口頭による証拠であり，それだけでは客観性・信頼性が十分ではありません。得た情報を裏付けるために，関連する文書や記録を入手して確認するよう努めることが適切です。正解は「イ」です。
- ア：対象者を被監査部門の管理者だけに限定すると，実務に精通した担当者から現場の実情を聴取できず，偏った情報になるおそれがあります。
- ウ：改善の指示は監査報告に基づいて行うべきであり，ヒアリングの場でその場限りに指示するのは適切ではありません。
- エ：記録内容の相違を避けるために 1 人で行うのではなく，複数人で行う場合でも記録を突き合わせて確認します。